当社「地球環境・未来創造部」部長石田は、2021年10月7日（木）におこなわれる群馬県前橋市立前橋高等学校1年生の探求学習講演会に登壇します。

■環境問題だけでなく、年が近い“社会人”と接し進路を考える機会も創出
この度、群馬県前橋市立前橋高等学校の1年生が聴講する探求学習講演会にて、当社が昨年新設したSDGs推進部署である「地球環境・未来創造部」の部長石田公希（26歳）が登壇し、『SDGｓと私たち』をテーマにオンラインにて講義をおこないます。
講義内容は、当社が手掛ける産業廃棄物中間処理業の事業内容や当社の社会貢献活動、企業理念などを通じて、SDGsや環境問題など社会的課題についての問題提起や生徒が自発的に考え当事者意識を高めるきっかけを創出します。また、石田は生徒と年齢が近いことから、生徒がこれから直面する進路や職業選択の参考になったり、将来への不安に対して勇気を与えたりできる内容も加えています。石田は、「地球環境・未来創造部」創設のいきさつや、現職に就いた経緯、環境問題に興味を持ち始めた中学時代のことなどを、幅広くフランクに語りたいと考えています。石田はこの講義を通じて、生徒が環境問題への興味を深めるだけにとどまらず、普段接することのない“社会人”と触れる機会の創出により、高校生と社会人が垣根を超えたフラットな関係性を作り、将来の夢や職業、生きることについて思案する契機にしたいと考えています。

前橋市の学校は、生徒が持ち込んだごみ（個人ごみ）は自宅へ持ち帰るという本来の廃棄物処理のルールにのっとった取り組みをしています。市立前橋高校でも令和元年度より生徒が持ち込んだごみは持ち帰りとなりましたが、その他のごみの分別も複雑で、排出方法を整備、周知することに課題を抱えていました。そこで、市立前橋高校の教師が「本校のごみ問題を環境問題に結びつけ、生徒に少しでも前向きな気持ちになってもらえるよい方策を見出したい」と考え参加したのが、環境省主催の環境教育研修でした。その研修で、当社の「地球環境・未来創造部」石田が始めた全国無料「SDGsスクール」や環境保全活動など、社会課題に取り組む熱い思いに触れたことで、ごみ処理に関する課題解決の糸口や、職業選択を考え始める高校生に向けてアドバイスをおこなう当講演会の依頼に至りました。

■小学校で無料授業「エコ・スクール」80回超のノウハウ活かし、高校教育にも貢献
当社は、「地球にありがとうを伝える企業」という経営理念のもと、「未来に希望を抱く子どもたちに自然環境の大切さを学んでもらうこと」を目的に、ごみ問題やリサイクルに関して学ぶ無料授業「エコ・スクール」を2009年度から実施し、主に小学4年生を対象に80回以上実施してきました。この「エコ・スクール」は、工場見学や携帯電話を解体するリサイクル体験を中心におこなっていましたが、昨年コロナ禍の影響により実体験のコンテンツ提供が難しくなりました。そこで「地球環境・未来創造部」が中心となって、SDGsの観念を加えてバージョンアップした座学プログラム「SDGsスクール」としてリニューアルしました。「SDGsスクール」は、オンライン授業も可能なことから、全国の小・中・高校（大学も相談によって可）に対応でき、今後さらに活動範囲を広げていく予定です。
当社は、「エコ・スクール」や「SDGsスクールで得たノウハウを、この度の探求学習講演会に活かし、生徒が気候変動やごみ問題に対する正しい知識・関心を身につけ、自然の大切さに興味を持つ機会の提供をおこないます。

今後も当社は、リサイクル事業を通じて未来につなぐ持続可能な社会づくりに貢献し、たったひとつの故郷である地球に“ありがとう”を伝えていけるよう、地球環境保全の一助となる活動を継続したいと考えています。

【講演会概要】
《 テーマ 》
「環境教育」講演会～SDGｓと私たち～

《 講義形態 》
オンライン（使用ツール：ZOOM）

《 講演会の流れ 》
14:30～14:35 開会、講師紹介
14:35～15:45 講師からの講演
15:45～16:00 質疑応答
16:00～16:20 まとめ、謝辞、講師退場、ワークシート作成、閉会

《 登壇者 》
三洋商事株式会社「地球環境・未来創造部」部長　石田公希
1995年生まれ、26歳。
大学では環境学を専攻し、環境保全に並々ならぬ想いを抱いて入社。SDGsを推進する専任部署を立ち上げたいという構想を立て、2年前から社長に直談判し、昨年ついに、入社4年目にして「地球環境・未来創造部」の創設を実現し、初代部長に就任。
当社は以前から、森林保全活動や環境教育といったCSR活動を先進的に取り組んでいたものの、総務部や人事部が包括的におこなっていたので、専門的な部署は存在しなかったが、昨年SDGs推進部署「地球環境・未来創造部」が独立した部署になったことで、SNSでの情報発信など広報力の強化や「SDGsスクールの提供開始など、よりダイナミックな展開で活動の幅を広げています。